「年収は住むところで決まる雇用とイノベーションの都市経済学」でアメリカの住むところと所得の関係が載っていた。これと日本との比較をしてみる。
アメリカは移民の国なので、人口の問題は日本ほど深刻に考える必要はない。これに対して日本は喫緊の課題で人口減問題がある。この人口減の問題があるため、所得の高い地域に引っ越しても家賃はそれほどインフレが起こらない。ここがアメリカと異なる。
つまり、このことだけ着目するとアメリカより年収を増やしやすい環境であるともいえる。当然だが、持ち家に関する考え方はアメリカと日本ではあまり変わらない。バブル期に不動産の価値が上がるので値上がり益を享受できるというものだ。いかに人口減であっても、まだ東京23区の金持ち層の住む地域はバブル期になれば、土地の価格は上がる。
また、日本は人の能力差が顕著に出るので、アメリカの大都市で稼げるような人材レベルであれば、日本国内で地位低下は起きにくい。つまり、人のレベルと賃貸の状況が日本とアメリカでは異なる。
世界の大都市を見ていると、海に近い地域が発展し、内陸部ほど衰退する傾向がある。これは、貿易が関連していそうだが、まだ調査不足のため明確な答えが出ていない。働くには、海に近い都市で働くのがいいみたいだ。
ご参考になれば幸いです。
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